二級ボイラー技士過去問 令和2年4月 問39

法令上、原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは、次のうちどれか。

  1. 伝熱面積が 10 m2 の温水ボイラー
  2. 胴の内径が 720 mm で、その長さが 1200 mm の蒸気ボイラー
  3. 内径が 500 mm で、かつ、その内容積が 0.5 m3 の気水分離器を有する伝熱面積が 30 m2 の貫流ボイラー
  4. 伝熱面積が 2.5 m2 の蒸気ボイラー
  5. 最大電力設備容量が 60 kW の電気ボイラー

正解 3

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解説

選択肢1

伝熱面積が 10 m2 の温水ボイラー

伝熱面積が14m2以下の温水ボイラーであることから、ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

選択肢2

胴の内径が 720 mm で、その長さが 1200 mm の蒸気ボイラー

胴の内径が750mm以下で、その長さが1,300mm以下の蒸気ボイラーであることから、ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

選択肢3

内径が 500 mm で、かつ、その内容積が 0.5 m3 の気水分離器を有する伝熱面積が 30 m2 の貫流ボイラー

内径が400mmを超え、かつ、その内容積が0.4m3を超える気水分離器を有する貫流ボイラーであることから、ボイラー技士でなければ取り扱うことができません。

選択肢4

伝熱面積が 2.5 m2 の蒸気ボイラー

伝熱面積が3m2以下の蒸気ボイラーであることから、ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

選択肢5

最大電力設備容量が 60 kW の電気ボイラー

最大電力設備容量60 ÷ 20 = 3

伝熱面積が3m2以下の電気ボイラーであることから、ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

※令和5年12月18日に電気ボイラーの伝熱面積算定方法の見直しがされ算定方法が変わっています。現在は最大電力設備容量 ÷ 60が正しい算定方法です。過去問とは算定方法が違うことに注意しましょう

詳細» ボイラー取扱作業主任者の選任

正解

ボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは「3」です。

正解:3

試験科目解説リンク

ボイラー技士が取り扱うボイラー